「スマートハウス」の仕組みとメリット・デメリットを徹底解説! - 山形のスマートハウス、リーフ住宅

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TIPS


「スマートハウス」の仕組みとメリット・デメリットを徹底解説!

最近よく耳にするようになった「スマートハウス」。
具体的にどのような設備を備えた住宅なのか、よくわかっていないという方は多いのではないでしょうか。
今回はスマートハウスのメリット・デメリットや、これから導入すべき理由について解説します。

スマートハウスとは?

スマートハウスとは、電気を自給自足できる住宅のこと。
自宅でエネルギーを創るだけでなく、余った電気は蓄えておき夜に使えるのが大きな特徴です。
そのためスマートハウスには「断熱・省エネ・創エネ」だけでなく、蓄電池やV2Hシステムなど電気を貯められる設備も整っています。

ZEHとの違い

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、家で消費するエネルギーを減らしたうえで、不足分のエネルギーを太陽光発電などで創ってまかなえる家のこと。
太陽光発電で昼間の電気は発電できますが、夜の電気は電力会社から買わなければなりません。
ZEHは最低限の省エネライン、ZEHのさらに上をいくのがスマートハウスです。

スマートハウスのメリット

省エネに加えて、創エネや蓄エネの設備を備えたスマートハウスを建てることで、次のようなメリットがあります。

エネルギーを自給自足できる

スマートハウスを建てると、電力会社から極力電気を買わずに暮らすことができます。
光熱費がぐっと抑えられて、電気料金の高騰にも悩まされずにすむのがメリットです。

災害時の暮らしも守れる

地震や台風で停電したときも、スマートハウスなら太陽光発電で創ったエネルギーで照明や家電を使うことができます。
また蓄電池に電気を貯められるので、夜間の電力が確保できるのも大きな魅力です。
断水に備える非常用給水タンクや、食料品を備蓄できるパントリーなどもいっしょに使うことで、自宅が避難所のように安心して過ごせる場になります。

資産価値が下がりにくい

通常の住宅は、築20年もたてば中古市場での評価額が0円になってしまいます。
しかし当社のスマートハウスは、国の認定基準である「BELS」の5つ星を獲得し、「やまがた省エネ健康住宅」の認定基準をクリアしているので、資産価値が下がりにくいのも大きなメリットです。
定年退職や転職などの際も、マイホームを売却して新しい暮らしの原資にあてることができます。
また、新たに開始される残価設定ローンなどにも対応が可能なので、最初から残価分を差し引いて、住宅ローンを組むことができます。さらに、20年後などに最初に設定された残価で売却も可能です。その手残り分で、家族構成が変わった後の夫婦だけの終の棲家を新築するという計画も現実味を帯びてきます。

スマートハウスのデメリット

スマートハウスには多くのメリットがありますが、はたしてデメリットはないのでしょうか。

初期費用が一般住宅より高い

スマートハウスには、太陽光発電や蓄電池などさまざまな設備が必要です。
当然ながら初期費用は一般的な住宅よりも高くなります。

しかし住宅のコストは、最初にかかる「初期費用」だけでなく、住んでからの「ランニングコスト」も含めて考えなければなりません。
長い目で見ると、光熱費やメンテナンス費を削減できるスマートハウスは、賢い選択といえます。設備への初期費用は、費用ではなく将来への「投資」と考えるべきでしょう。

なぜ今スマートハウスを導入するべきなの?

最近「スマートハウス」が推奨されているのには、大きな理由があります。

世界的に「脱炭素社会」の動きがあるから

現在、世界規模で「脱炭素社会」への移行が進められています。

その理由が、深刻化する地球温暖化です。
二酸化炭素などの温室効果ガスが増えることで、地球の気温が上昇。
異常気象や自然災害など、多くの問題がすでにいたる所で起こっています。

しかし便利な暮らしを諦めて、電力の消費量を抑えるのは難しいですよね。
我慢をするのではなく、家庭で使うエネルギーを太陽光発電で自給自足するべきだということで、スマートハウスが推奨されているのです。

電気代の高騰に左右されずに暮らせるから

日本で発電に使われる石炭・石油・天然ガスの多くは、海外からの輸入に頼っています。
そのため、ウクライナ侵攻や円安などで燃料価格が上がると、電気料金も上がってしまいます。

いまや安かったはずの深夜電力料金すら日中並みに高騰しており、今後も芳しくない状況がつづく予想です。
これから高い光熱費に悩まされないためにも、スマートハウスで電気を自給自足できる暮らしにシフトしておくことがおすすめです。

法改正により売電で利益を上げることができるように?

そして最近の大きなトピックスが、再エネ特措法改正によるFIP制度のスタートです。

FIT制度:固定価格で買い取る
FIP制度:需要ピーク時は一定の補助額が上乗せされる

これまでFIT制度によって、太陽光発電などの再生可能エネルギーはいつでも同じ固定価格で買い取られていました。
しかしFIP制度が導入されることで、市場価格に買取価格が連動します。
つまり蓄電池に電気を蓄えておけば、買取価格が高いときに売電して利益を上げられるのです。

これからは電気を蓄えられるスマートハウスが価値をもつ時代。それ以外の家は、価値が下がってしまうと考えられています。

スマートハウスに必要不可欠な設備

スマートハウスには太陽光発電システムや蓄電池のほか、AIクラウドHEMSなどの設備も必要不可欠です。

大容量の太陽光発電システム

マートハウスでは、屋根に太陽光パネルを設置します。
Smart2030零和の家®️で採用しているのは、国内トップクラスの変換効率21.2%の415W単結晶太陽光発電モジュール。最大出力が保証値を下回った場合は、無料で修理・交換ができます。

FIP制度対応の蓄電池

昼間に発電して、余った電力を蓄えられる大容量の蓄電池です。
Smart2030零和の家®️では停電時などに家中の電気をまかなえる、全負荷型の蓄電池を採用しています。
市場価格にプレミアム価格が上乗せされる「FIP制度」対応の蓄電池というのもポイントです。

V2Hシステム

EV車に貯めた電気は、移動だけでなく家庭内で使うこともできます。
そのためにはEV車への充電と、家庭内への給電ができる「V2Hシステム」が必要です。

AIクラウドHEMS

※1 スマート分電盤必須
※家内の電力使用状況、発電量、蓄電量、買電、売電を見える化し、家電の操作ができます。

家庭内の電気を効率よく運用してくれるのが、AIクラウドHEMSです。
最適なタイミングでエコキュートの湯増しをしたり、市場価格が高いときに電気を売ったりすることができます。
今は電気を「見える化」する時代から、電気を「制御する」時代へと変化しています。

スマートハウスは人生の資産になる

長い人生で、転職したり定年退職を迎えたりと、さまざまな変化があります。
このとき資産価値の低いマイホームを建てると「家を売って転居する」という選択肢がとれずに、土地に縛られているように感じられることも。

資産価値の高いスマートハウスは、人生の資産になります。
高い価格で家を売ることができれば、そのお金で新しい家に住み替えることもできるでしょう。

これからの住宅は「エネルギーを自給自足できること」が前提条件に。
ぜひ工務店を選ぶときには、今後のエネルギー問題を見据えたアドバイスをくれる工務店かどうかをチェックしてみてくださいね。

今回ご紹介した「Smart2030零和の家®️」は、山形県天童市のV-Smart Houseモデルハウス展示場で体感いただけます。
優れた住宅性能や最新のテクノロジーなど、家づくりに役立つ情報が満載なので、ぜひご家族で足をお運びください。


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